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ABOUT Chukyo
Group
中京グループについて

中京グループ 会長
市川 一夫

中京グループとは、JCHO中京病院眼科を中心とし国内36施設、海外4施設で構成された眼科医療ネットワークです。グループに所属する約30名の医師が、各施設での手術を執刀する独自のシステムを構築し、大学医局と同様に専門医の育成、臨床研究も行い国内外の主要学会、学術誌へ成果を報告しています。

中京グループの成り立ち

中京グループは「病院に居ながら、大学のように新人教育から専門分野の研究まで行えること」と「病院に居ながら、開業医のように沢山の臨床を経験でき、その対価で最新機器を導入できること」の2つのメリットを併せ持つ環境が作れないだろうか、という考えから始まりました。
そのためには中京グループに所属する医師は全ての眼科領域の知識と手術が習得でき、且つ、各分野の専門性を高め、研究もでき、勤務医のみより給与の高いシステムを構築すること。そして眼科医療を考える上では、医師だけでなく看護師や視能訓練士といったスタッフも同様に教育できるシステムの構築も必要だと考えました。
具体的には、所属する医師のスケジュール管理やサポートなどを行う株式会社中京メディカルという管理会社を設立しました。それにより医師は診療に専念できるようになり、若い医師達も社会保障や給与が受けられる所属先を得ることができます。このシステムの確立により、現在ほぼ毎年、多くの若い医師が〝個人負担なしで〟海外への学会参加や留学を実現しています。

中京グループの成り立ち

教育への取り組み

中京グループに所属する全ての医師は白内障手術の技術習得をマストとしています。現在の眼科医療で最も多いのは白内障手術であり、全ての眼科医が白内障手術のスキルを求められることになることから、将来的に独立した場合も見据えて、白内障の技術研鑽を必須としています。
その上で「網膜・硝子体」「緑内障」「角膜・屈折」「小児眼科」「眼形成」各専門分野のトップを作り、分野毎で勉強会を行ったり、最新機器を用いて検査・手術を行い研究発表が行える環境を整えています。

さらに、多くの手術を行うことで得たインスピレーションから眼内レンズや手術器具の開発も行っています。代表的な例では、岐阜赤十字病院の吉田則彦医師が開発した強膜固定専用の眼内レンズが2014年ASCRS Film Festival AwardsのGrand Prizeを受賞。特許権を取得し欧米ではすでに発売されており、日本でも発売が決定しています。また、医師だけでなく看護師、視能訓練士も国内外の学会や施設見学に同行。各々が情報収集することで、三者の立場から海外のシステム導入について検討し、より良いものを取り入れています。

教育への取り組み

中京グループ 国内の展開

グループ設立当初はJCHO中京病院を基幹病院として患者フォローをしていましたが、ある時、中京グループに大学の僻地撤退に伴う眼科医不足の相談を持ちかけられました。そこで、長野県の浅間南麓こもろ医療センター、飯田市立病院、岐阜県の岐阜赤十字病院、愛知県のJCHO中京病院に加え、総合青山病院をそれぞれを地域の基幹病院とし、医師達を所属させました。さらにそこから周りの開業医や中小病院に眼科医が出向いて、手術や診療を行うシステムを構築しています。現在では北は北海道から南は鹿児島まで、全国36施設で医療支援を展開しています。

これからの展望

これからの展望

今後、日本の総人口は年々減少し、2040年には現在より1439万7989人減の1億1093万2621人となることが予想されています。白内障に罹患する年齢は主に60〜80歳であり、人口減が進むと共に患者数も先細りします。つまり日本国内では腕の良い眼科医が余る状態になると思われます。逆に、周辺のアジア諸国では人口増加傾向にあり、高齢化の進行と共に医師(特に眼科医)不足が懸念されています。こうした状況から、若い医師が海外で手術することが当たり前にできる時代が来るよう、アジア諸国と連携し、互いに協力し合える仕組み作りの必要性を感じています。それに併せて日本の医療機器メーカーと協力し、技術教育システムの構築と日本製機器の普及を行うことが理想であると考えています。

日本製機器の普及の利点として「高性能で新興国でも入手可能な価格であること」「再利用可能な製品が多く、ランニングコストの面でも有利であること」「欧米の機器よりも安価なため同じ投資額で複数台購入でき、より効率的なスタイルでの運用が可能であること」「日系企業の現地参入での雇用確保に繋がること」が挙げられます。
周辺諸国の医療技術、医療環境の向上は、我々医師の技術発展のみならず、その国と国民の幸せに繋がります。そのために我々の医療支援活動がさらに国内、海外ともに連携し広がっていくよう、今後も精力的な活動を進めてまいります。

これからの展望